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地中熱エネルギー

更新日:2020年11月24日更新 印刷

 地中熱とは、地表から約200mの深さまでの地中に存在する熱のことをいいます。地中の温度は、地下10メートルを超えると季節を通して安定しており、夏は外気温より温度が低く、冬は外気温より温度が高いという性質を持っています。この安定した熱エネルギーを地中から取り出し、冷暖房や給湯などに利用することで、省エネ効果が期待できます。
 このような優れた効果が期待できる地中熱エネルギーについて、その特長と県内の導入事例を紹介します。

地中熱利用システムの特長

1.国内のいたる所で、季節を問わず利用可能です。

2.通常のエアコンが利用できない低い外気温(-15℃以下)でも利用可能です。

3.地中熱利用のための熱交換器は密閉式であるため、地中での環境汚染の心配がありません。

4.冷暖房時に廃熱を外気に放出しないため、ヒートアイランド現象の緩和に寄与します。

地中熱利用システムの仕組み 

ヒートポンプシステム(クローズドループ)の場合

 不凍液などの液体を循環させる地中熱交換器を使って、地中の熱を地上へ運び、ヒートポンプで熱交換するシステムです。熱を運ぶ液体が地中熱交換器内を循環することから、クローズドループと呼ばれています。効率的に冷暖房および給湯を行うことができ、メンテナンスもほとんど必要ないため、住宅・建築物・プール・融雪などに広く利用されています。

ヒートポンプシステム(オープンループ)の場合

 地下水の熱を地上へ汲み上げ、ヒートポンプで熱交換するシステムです。熱を地上で交換した後の地下水は、地上又は地下へ放出されることから、オープンループと呼ばれています。クローズドループに比べ経済性に優れており、比較的規模の大きな施設で利用されています。

ヒートポンプシステム概要図
出展:特定非営利活動法人地中熱利用促進協会

 地中熱の利用方法については、上記のヒートポンプシステム以外にも、空気循環、熱伝導、水循環、ヒートパイプがあり、設備の設置場所や用途に応じて選定されます。詳しくは特定非営利活動法人地中熱利用促進協会のページをご覧ください。

その他地中熱利用法概要図
 出展:特定非営利活動法人地中熱利用促進協会

事例紹介

IKEA福岡新宮(新宮町)

IKEA福岡新宮外観写真IKEA福岡新宮イメージ図

 IKEA福岡新宮は、国内最大級の地中熱使用空調システムを採用した環境負荷に配慮した商業施設です。地下100mに地中熱交換器70本を設置し、空調熱源システムの省エネルギー化を図っており、空調に要する消費電力とCO2排出量ともに、36%の削減に成功しています。

なみきスクエア(福岡市)

なみきスクエア画像イメージ図

 なみきスクエアは、多目的ホール、音楽・演劇練習場、市立図書館分館、市民の広場、行政窓口から構成される、福岡市が設立した複合施設です。地下に設けた空間に通した外気を室内に取り入れることで(空気循環)、室内の冷暖房の省エネルギー化を図っています。

住吉小・中学校(福岡市)

住吉小中学校外観モニター図

  住吉小・中学校は、2015年4月に住吉小学校、美野島小学校と住吉中学校を統合した小中連携校です。体育館の換気には、地中熱を利用する「クールヒートトレンチ」が導入されており、その効果がモニターで可視化されています。

宮若市生涯学習センター「宮若リコリス」(宮若市)

リコリス外観写真システムイメージ図

 宮若リコリスは、図書館と研修室などから構成される、宮若市が設立した複合施設です。この施設は、犬鳴川に面した緑豊かな環境の中にあり、建物の下には、犬鳴川の地下伏流水が流れる砂れき層があります。この部分の地中温度は、地下伏流水の効果により年間を通じ15℃前後に保たれており、この安定した地中温度を活用し、空調の省エネルギー化を図っています。

福岡県の取組み

福岡県エネルギー利用モデル構築促進事業

 エネルギー源の多様化・分散化、エネルギーの効率的利用の促進及び地域振興を図るため、市町村による再生可能エネルギー源を利活用するモデル等の構築検討を支援しています。
 詳しくは、福岡県エネルギー利用モデル構築促進事業のページをご覧ください。

福岡県再生可能エネルギー導入支援アドバイザー派遣事業

 再生可能エネルギーの導入や設備の適切なメンテナンスなどを検討する県内の事業者等を対象に、専門的な知識を有するアドバイザーを無料で派遣し、課題解決を図っています。
 詳しくは、「ふくおかのエネルギー」ホームページをご覧ください。

福岡県エネルギー対策特別融資制度

 県内の中小企業における省エネルギー対策、再生可能エネルギー・コージェネレーションの導入、水素ステーションの整備等を支援するため、「エネルギー対策特別融資制度」を運用しています。
 詳しくは、エネルギー対策特別融資制度のページをご覧ください。

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