暮らしの中で、私たちらしい挑戦を
「豊かさとは何なのか」―。千葉県出身の直哉さんと佐賀県出身の摩智子さん夫妻は、神奈川県川崎市での生活を続ける中で、移住を真剣に考えるようになったそうです。ものづくりに関心がある直哉さんは木工作家を目指し、摩智子さんはこれまでの経験を生かしたグラフィックデザイナーとして、昨年7月に移り住んだ筑後市で、夫婦二人三脚で歩みを進めています。
肌に合う「ものづくり」文化
2016(平成28)年に結婚した、運送業に携わっていた直哉さんと、アパレル関係のグラフィックデザイナーとして勤務していた摩智子さん。「妻の実家へ行くたびに豊かな食や生活環境に魅了され、『いずれは移住を』と考えるようになりました」と直哉さんは振り返ります。
10〜30歳代は音楽活動に情熱を注ぐ一方、手先の器用さから自宅用や知人の依頼で、棚や椅子などの家具も作っていた直哉さん。生活の新しい拠点を「九州のどこかで」と考えてはいましたが、2023年に東京で開催された移住フェアで、全国有数の家具産地がある福岡県に注目しました。
翌2024年には、福岡県での暮らしや仕事に触れる「福岡くらしごと体験」に参加し、筑後市や大川市などを訪れました。
摩智子さんは「筑後や八女、広川などエリア全体に根付く『ものづくり文化』が自分たちの肌に合うと思いました。伝統を生かしつつ、新しいものにもチャレンジする雰囲気も決め手になりました」と話します。
心豊かな暮らし、2人で前へ
移住から約1年半が経過し、「広さに圧倒された」という県営筑後広域公園が2人のお気に入りの場所。プールを利用したり、近くのカフェに立ち寄った後に散策したりしています。
直哉さんは「木工作家として『空間』を豊かにする家具を生み出したい」と意気込み、摩智子さんは「周囲とのつながりを作りながら、デザインを通して地域の仕事や文化に関わっていきたい」と笑顔で話します。筑後市での穏やかな暮らしを満喫しながら、2人で一歩ずつ「自分たちの形」を築いています。
筑後市の支援制度
地方創生移住支援金
東京、大阪、名古屋圏から移住して、就業または起業した人に支援金(単身で60万円、2人以上の世帯で100万円、子ども加算あり)を交付します。
マイホーム取得支援事業
転入者が市内に住宅を建築または購入するなどの条件に該当した人に、住宅(土地は含まない)の固定資産税相当額(上限15万円)を3年間支給します。
※いずれも対象となる人には要件があります。
※予算上限に達し次第受付終了します。
