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最新のスマート農業と大麦の流通動向を学ぶ

更新日:2020年2月25日更新 印刷

2月20日、遠賀中間集落営農法人連絡協議会は研修会を行い、組合員ら18名が参加しました。この協議会は、遠賀・中間地区の集落営農法人や法人化を目指す集落営農組織、個別経営体の農業法人で構成され、経営発展や効率的な運営に向けた研修会や情報交換を行っています。今回の研修は、有限会社アグリベースにいやま(佐賀県神埼市)、石橋工業株式会社(筑後市)で行いました。有限会社アグリベースにいやまは、経営面積65ha、土地利用率200%の米・麦・大豆の経営において、九州沖縄農業研修センター等と大規模水田スマート農業一貫体系の実証を行っており、取組みの成果や課題を学びました。現時点では自動運転田植機の実用性が高く、自動運転トラクタ、自動運転コンバインなどは開発途中との知見を得ました。参加者は、今後の各組織での機械更新に向けて熱心に質問をしていました。石橋工業株式会社では、管内で生産している大麦「はるか二条」の流通・加工や産地への要望等を学びました。大麦は消費者の健康志向もあり、近年、脚光を浴びており、さらにモチ麦がウルチ麦の1.5培の水溶性食物繊維が含まれている等麦の消費動向の知見を得ることができました。普及指導センターは、協議会事務局として、引き続き集落営農組織や法人組織等の経営発展に向けた取り組みを支援していきます。

全国に5台しかない自動運転田植機

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