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スマート農業の普及に向けて

更新日:2022年1月7日更新 印刷

農業用ドローンは、農薬散布だけでなく、施肥管理や生育状況の把握など様々な用途の製品が開発され、今後も利用が拡大していくものと期待されます。そこで、朝倉地域担い手・産地育成協議会担い手部会は、12月22日(水)にスマート農業技術研究会を開催し、農家21名が参加しました。
研究会では、2名の講師をお招きし、クボタアグリサービス株式会社より「農業用ドローンの自動運転技術とその活用」について、農研機構九州沖縄農業研究センターより「ドローンによるセンシング技術の開発状況」についてご講義いただきました。
参加者からは「農業用ドローンの技術や法制度などについてとても勉強になった」、「今後もスマート農業技術の情報収集をしながら、新技術の導入を検討したい」といった感想が出され、日進月歩で進化する農業用ドローンなどのスマート農業技術に関する知識が深まりました。
普及指導センターでは引き続き、担い手の生産性・収益性向上のため、スマート農業技術の導入を推進します。

講義を熱心に聞く参加者
デモ機として展示されたドローン

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